世界80の国や地域からおよそ4,000人が参加して高血圧対策を話し合う「国際高血圧学会」が10月12日から国⽴京都国際会館で5日間の日程で開催しました。
初日の12日は、秋篠宮皇嗣同妃両殿下も出席されて、開会式が⾏われました。式の中で秋篠宮殿下は「世界保健機関によれば、世界の延べ10億人以上が高血圧です。また高血圧と認知されていない人や、認知されていても⼗分な治療を受けていない人も多いと承知しています。有病率を減少させる目標の達成に向けた議論がなされることは⼤変意義深いことです。」と英語で述べられました。
今回のISH2022京都では、高血圧の抑圧をテーマにさまざまな発表や議論が⾏われました。
「国際高血圧学会」は2年ごとに世界各地で開かれており、日本での開催は16年ぶり、京都での開催は34年ぶりとなります。
（東京 ST）
The 29th Scientific Meeting of the International Society of Hypertension (ISH2022 KYOTO) ended successfully on October 16 2022!
With a five-day program and several social events, ISH2022 KYOTO was held at the International Conference Center Kyoto from October 12th to 16th, 2022.
Since the start of the bidding process in 2015, we have been working with the local organizing committee and discussed plans to best hold a successful meeting in Kyoto.
However, when Kyoto was chosen in 2016 to host the ISH2022 meeting, no one could have imagined that the world would face such great challenges caused by the COVID-19 pandemic.
We struggled to find a way to organize the meeting with on-site participants from all over the world for quite a long time, taking into account the very worst scenarios.
In the end, however, we had welcomed more than 1,500 attendees, of which over 400 were international participants, and the honor of having Their Imperial Highnesses Crown Price and Crown Princess Akishino in attendance at the Opening Ceremony. During those 5 days, we saw many happy faces, were able to shake hands and come together to celebrate a reunion; experiencing the thrill of international conferences after 2020.
（Kyoto NN）
2022年8月23日（火）、内閣官房主催TICAD8公式サイドイベント「アフリカにおける保健課題の解決に向けて－アフリカ健康構想とグローバルヘルス戦略によるアプローチ－」が東京コンベンションホールを配信拠点としてハイブリッド形式にて開催されました。
本イベントにおいては、前半で高市早苗内閣府特命担当大臣もご出席されアフリカ複数国の保健担当の閣僚級等と、アフリカにおける保健課題や日本の貢献等についてのハイレベル会合が行われた後、後半では日本の民間企業の保健分野でのアフリカにおける事業展開に関する議論が行われました。アフリカでの健康構想とグローバルヘルス戦略の更なる推進、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）の実現に向けた各企業の取組が紹介され、チュニジア共和国、ガーナ共和国、ケニア共和国、独立行政法人国際協力機構（JICA)や、国連世界食糧計画（WFP）等から延べ26人が登壇しました。
一部日本側参加者には配信会場の東京コンベンションホールに来場いただき、オンラインから登壇いただいたアフリカのスピーカーの方々には、事前に接続テストを実施し、インターネット回線の状況や接続方法、環境を確認していたため、大きな通信障害などなく終了することができました。また、イベントをYouTube Liveで配信することにより、海外からの参加者も視聴いただきやすい環境を整えました。
開催後のアンケートでは本イベントに対し、高い評価や積極的な質問をいただいており、本分野やイベントへの関心の高さがうかがえました。本イベントを無事に終えられたことをご協力頂いた皆様に感謝するとともに、今後もより満足度の高い国際会議運営を提供できるよう一層努力して参ります。
（東京 MY）
In August 2022 we organized two TICAD8 Official Side Events: first being the “HEALTHY SOILS FOR FOOD SECURITY IN AFRICA -POTENTIAL OF REGENERATIVE AGRICULTURE”, co-hosted by the Sasakawa Africa Association (SAA) and the Japan International Research Center for Agricultural Sciences (JIRCAS), and second, held three weeks afterwards, the “MULTIDIMENSIONAL DIGITALLY-ENABLED AGRICULTURAL EXTENSION IN AFRICA -ACCELERATING AGRICULTURAL TRANSFORMATION IN THE FACE OF GLOBAL CRISES-”, co-hosted by the Sasakawa Africa Association (SAA), the International Food Policy Research Institute (IFPRI) and the African Forum for Agricultural Advisory Services (AFAAS).
Both events were held as a hybrid meeting with a streaming studio set in Tokyo to host representatives, emcee and a number of speakers, and other presenters accessed the event online. To ensure smooth operation during the side events, we conducted connection tests in advance with the speakers joining online. We also had a simultaneous interpretation service, making the side events available both to domestic audiences in Japanese as well as to overseas viewers in English.
All in all, the side events were a great success, with more than 500 active participants from various countries. The live broadcast recordings will be further used for archive streaming by the host, making the events available to a wider audience who could not join us during the event.
（JN）
IFCAA 2022 YOKOHAMAは、6月6日～9日に初のHybrid ConventionTM形式で横浜で開催されました。 本イベントは、「第32回アジア消防長協会(IFCAA)総会」「第74回全国消防長会総会」「国際消防救助隊合同訓練」「横浜国際消防・防災展」を含む大規模な国際イベントです。
世界中がCOVID-19の影響を強く受け、消防・防災機関の在り方・ニーズも常に変化する中、「次世代へ～アフターコロナの消防・防災」をテーマとして、アジア消防長協会に加盟している消防関係者が集い、相互協力の連携体制の構築や、災害対応等の知識及び技術の共有がなされました。
閉会式では「IFCAA横浜宣言」が発表され、本総会を契機に絆をより深め、一致団結してアジア・オセアニア地域における住民の安全・安心を確保するため、消防防災機関の連携強化による災害対応能力の向上を強く推進することが宣言されました。
ちょうど海外からの入国制限が緩和されたタイミングだった為、自主隔離が不要になる参加国も多く、海外・国内含め6,000名以上の参加者が現地に集い、対面式イベントの活気が戻ってきた印象を受け、大変嬉しく思いました。引き続き、横浜市様ならびに防災関連の国際会議をサポートできるよう精進して参ります。
（東京 RO）
2022年4月23日（土）、24日（日）の2日間にわたり、熊本市の熊本城ホールにて「第4回アジア・太平洋水サミット」が開催されました。弊社では2007年に大分県別府市で開催された「第１回アジア・太平洋水サミット」に続き15年ぶりの日本開催となった本サミットにおいても、新型コロナウィルス感染症対策の中での初の大規模な国際会議の運営全般に携わる機会を得られましたこと、大変光栄に存じます。
アジア・太平洋水サミットは、アジア・太平洋地域諸国における水問題の解決を目的とし、各国政府首脳級及び国際機関代表等を招き、幅広い視点から議論を行う国際会議です。開会式では第1回に引き続き天皇皇后両陛下にオンラインでご臨席を賜り、天皇陛下からはお言葉、記念講演を賜りました。また、開催会場の熊本城ホールでは、岸田内閣総理大臣、斉藤国土交通大臣、大西熊本市長をはじめ、海外の首脳級、大臣級の方々にも登壇いただき、オンラインとリアルを合わせたハイブリッド形式で開催されました。開閉会式では、国内外のユースによる開閉宣言を行い、世代を超えて水問題に取り組む姿勢を発信しました。その他、首脳級会合、統合セッションなど、全25以上のプログラムを準備し、アフターコロナの世界におけるSDGsの達成に向けた水問題の議論が活発になされたほか、首脳級の決意表明である｢熊本宣言｣を始めとする成果がとりまとめられ、「水の国くまもと」を強くアピールするものとなりました。またアジア太平洋地域との協力関係強化のため、サミット開催期間中に、各国政府要人間の二国間会談等も行われました。
弊社は、第1回アジア・太平洋水サミットから引き続き、今回の第4回サミットの運営にも全般的に携わらせていただきました。新型コロナウィルス感染症の影響で、二度に渡る延期や開催形態の度重なる変更など、困難な点も多くありましたが、最終的には、感染症対策を万全にとりつつ、オンラインやビデオメッセージ参加を含め30を超す国から5,000名以上にご参加いただき、成功裏に終了しました。
（東京 HM）
3月4日、東京コンベンションホールにおいて第15回日本国際漫画賞授賞式がHybrid Convention™ 形式で開催されました。
第15回を迎える今回は、76の国・地域から過去最多となる483作品の応募があり、最優秀賞1作品（オランダ）、優秀賞3作品（ウクライナ、スペイン、台湾）を含む受賞14作品が選ばれました。
セルギー・コルスンスキー駐日ウクライナ特命全権大使にも御臨席賜り、海外からオンラインで参加した最優秀賞及び優秀賞の受賞者に対して、鈴木貴子外務副大臣から賞状が、里中満智子審査委員長からトロフィーがそれぞれ授与されました。
鈴木貴子副大臣は挨拶の中で、日本の漫画は、戦後の平和な生活の中で自由な表現活動への渇望と共に大きく花開いていったものであり、節目の第15回日本国際漫画賞で、今一度、平和を思う心を呼び覚まし、そして新たな創造を促していく旨述べられました。
また、里中審査委員長からは、「漫画に国境はない。素晴らしい物語、心を打つ言葉、理解を促す絵、それらを訴えるキャラクターがあれば、それで世界は一つになれると信じている。世界が共感の絆で結ばれるよう祈っている。」との言葉がありました。
なお、残念ながらウクライナの受賞者は、今回の授賞式への参加を辞退され、「私たちは大丈夫です。心配ありがとう。戦争がすぐに終わってまた漫画が描けると信じています」と、外務省にメッセージが寄せられました。
受賞された皆様、おめでとうございます。
一日も早くウクライナの平和が回復しますことをお祈り申し上げます。
（リンク）第15回日本国際漫画賞ホームページ
https://www.manga-award.mofa.go.jp/
（リンク）外務省 報道発表
https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/press3_000746.html
2021年10月25日～29日の5日間、アクリエひめじ（姫路市文化コンベンションセンター：2021年3月竣工）にて第72回世界保健機関（WHO）西太平洋地域委員会（RCM）が開催されました。
日本での開催は19年ぶりとなり、WHO西太平洋地域委員会事務局長をお迎えして初のBubble&Hybrid ConventionTM 形式での実施となりました。コロナ禍で来日が難しい状況下ではありましたが、西太平洋地域の37の国や地域から参加者が集まり、新型コロナウイルス感染症対策をはじめとする地域の重要な保健課題（学校保健、プライマリ・ヘルスケア、伝統医療、結核）について協議されました。
事前準備では、厚生労働省とWPRO（WHO西太平洋地域事務局）とオンライン会議を重ね、準備にあたりました。
現地参加にあたっては、海外参加者のみならず国内参加者に対しても一般市民と隔離するBubble形式をとり、事前から事後にかけて感染者やクラスターが発生しないよう、厳しい条件・管理下で運営を行いました。エクスカーションは、西太平洋地域は島国が多く属していることもあり、船で家島諸島の医療体制を視察するなど、バーチャルだけではなく現地参加ならではのプログラムも実施しました。
ここ数年の国際会議は、新型コロナウイルス感染症流行の影響で海外からの来日が難しくオンライン参加が主流ですが、今回のような徹底したBubble&Hybrid ConventionTM 形式での会議を担当させていただくことで、具体的なノウハウを培うことができました。大変貴重な経験をさせていただけたことに、担当者一同、心から御礼申し上げます。
（東京 MS）
2021年10月24日～27日にかけて、国立京都国際会館で第19回国際動脈硬化学会（The 19th International Symposium on Atherosclerosis (ISA2021)）をハイブリッド開催した。
日本誘致から足掛け6年をかけて準備を進めてきたが、ほかの国内外の会議の例にもれず、2020年に世界に蔓延した新型コロナウイルス感染症により当初の計画が大幅に変更となり、ハイブリッド開催となった。
120名を超える招聘スピーカーがオンサイト、またはリモートで登壇し、できるだけライブ感を出せるよう、リモートでの双方向のディスカッションができるよう準備を行うとともに、できるだけ海外の発表者がライブで参加できるよう、時差にも配慮したプログラム編成を行うなどの工夫を行った。
また、動脈硬化を予防する「ジャパン・ダイエット」の考え方に基づくランチョンメニューを企画し、海外の参加者に向けても発信するなど、日本の取り組みを広く世界に伝えるよう工夫を行った。
ハイブリッド開催でライブ配信を行ったため、京都の会場での参加者は伸び悩んだが、最終日、閉会式終了直後にはイタリアの学会本部関係者から良い会議だったと直接電話があり、海外からの視聴者にもスムーズで充実したライブ参加環境を提供することができた。
*HybridConvention Producerは弊社商標登録
（京都NM）
2月25日、浜松町コンベンションホールにて日本国際漫画賞授賞式が初のHybridConvention形式で開催されました。今回は61の国・地域から過去最多の383作品の応募があり、最優秀賞1作品（台湾）、優秀賞3作品（台湾、ベルギー、中国）を含む受賞15作品が選ばれました。
外務大臣政務官は挨拶の中で新型コロナウイルス感染症の世界的な流行という困難な状況において、漫画は人々の心に灯をともし、活力や安らぎを与えていると述べ、今後も漫画文化の普及に努める旨の挨拶をされました。
また、里中満智子審査委員長は、「コロナ禍のような世界的な困難の中では漫画を描く意義について悩むこともあるだろうが、人が生きるためには感動が必要であり、自分の描いた漫画によって世界のどこかで誰かが感動し、明日を生きる力に繋がることがあると信じて長年漫画を描いてきた。受賞者にも漫画の力を信じて創作を続けてほしい。」 との激励の言葉がありました。
外務省が推進するパブリックディプロマシーの代表である世界に通じる日本の ”MANGA” 文化を通して、大変貴重な経験をさせていただきました。運営スタッフ一同、心から御礼申し上げます。
（リンク）外務省 漫画賞ホームページ
https://www.manga-award.mofa.go.jp/index.html
（東京 T.S.）
2021年2月8~12日、東京・サステナブル・ファイナンス・ウィークが開催されました。主催者の東京都は、金融による社会貢献として「東京グリーンボンド」の発行、「東京版ＥＳＧファンド」の創設、「東京金融賞」の実施、サステナブル・ファイナンスに関する国際金融センターネットワーク（FC4S）への加盟などサステナブル・ファイナンス推進に向けた取組を積極的に行ってきました。東京・サステナブル・ファイナンス・ウィークでは、これまでの活動を発展させ、持続可能な都市づくりに貢献する金融サービスの普及促進への寄与、及び、サステナブル・ファイナンス分野における東京都のプレゼンス向上を目的として複数のイベントが開催されました。
弊社では、国内外の政府機関・投資家・金融機関・企業等を対象としてサステナブル・ファイナンスの幅広い可能性を官民で検討する「サステナブル・ファイナンス・フォーラム」、一般都民を対象とし、金融リテラシーやサステナブル・ファイナンスの認知度の向上を目的とした「都民向け金融セミナー」を運営致しました。
TSFW開催に向け、国内外に対象に本ウィークを周知するため、日・英でHPを開設し、本ウィークの活動内容や「サステナブル・ファイナンス」に関する特集記事を定期的に作成、掲載しました。TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを活用した配信や、海外メディアを含むプレスリリースの配信等も実施し、国内外のより多くの方に、金融都市・東京のサステナブル・ファイナンスへの取り組みを認知いただくよう努めました。
また、フォーラムおよびセミナーの運営においては、新型コロナウィルスの感染拡大のため、当初予定していた日程が延期となるなどスケジュール変更に伴う準備や運営の再調整、徹底した感染症対策が求められました。感染対策では、ソーシャルディスタンスの確保や消毒、検温などに加え、料飲の個別提供、パネリストの間のアクリル板の設置、小まめなマイクのアルコール消毒など登壇者および参加者に安全・安心を与えられるよう徹底しました。
有意義な議論が行われ、参加者および主催者から高い評価を得られたイベントを運営できたことに感謝します。今後も金融都市・東京都の事業や取り組みをお手伝いすることを通して、持続可能な社会の実現に貢献することを目指していきたいと思います。
（東京ＵＤ）
2020年12月、GEA国際会議2020が「環境と経済の統合 ～環境と成長の好循環を目指して～」をテーマにハイブリッド形式にて、徹底した新型コロナウィルス感染症対策の下、都内で開催されました。
GEA国際会議は地球規模の環境問題に携わる世界のトップレベルの研究機関や国際機関の専門家や産業界、NGO、政府関係者を中心とする国内外の有識者を東京にお招きして開催される国際会議です。今回のGEA国際会議2020は、新型コロナウィルス感染症拡大の影響を受け、当日は来場する参加者や報道関係者の数を絞って開催されました。
開会式には天皇皇后両陛下の御臨席を賜り、菅総理大臣及び関係各省の大臣もご参加されました。主催及び来賓のご挨拶に引き続き、国際連合事務次長・国連環境計画（UNEP）事務局長のインガー・アンダーセン氏からのビデオメッセージの上映、2019年のノーベル化学賞受賞者である吉野彰氏による記念講演が行われました。
準備に当たっては、プログラムやVIP対応計画、登壇者との調整や資料の準備等の通常の会議の各種準備に加え、コロナ下で開催される国際会議として会議のあらゆる場面新型コロナウィルス感染症対策を徹底するため、会場や関係各所との細かい確認・調整が行われました。また、渡航制限のため来日が難しくオンラインで会議に参加いただいた海外の登壇者とは、接続テストや細かい確認を直前まで実施しました。
新型コロナウィルス感染症の拡大により、重要な大型国際会議も完全オンラインや一部をオンラインで行うハイブリッド型など様々な新しい形式で開催される例が増えています。新型コロナウィルス感染症パンデミックが一日でも早く収束することを祈念しつつ、今回の経験を活かし、会議の特徴も配慮した上で、様々な選択肢の中からその主催者にも参加者の皆様にもご満足いただける会議の場をご提供できるよう、日々精進して参ります。
（東京T. O.）
オンライン開催特設サイト
2020年9月17日(木)から10月20日(火)までの約1ヵ月間、第69回日本アレルギー学術大会を世界アレルギー機構(World Allergy Organization：WAO)との合同でオンライン及び一部Hybridで開催いたしました。
各セッションは事前に講演内容の収録を行い、約1か月間オンデマンド配信を行いました。また、坂口志文・大阪大学免疫学フロンティアセンター教授による基調講演と、アレルギー物質の共同研究者だった石坂公成・照子ご夫妻の追悼行事を含むオープニングセレモニーは、国立京都国際会館からライブ配信を行いました。
WAOの前身であるICA (International Congress of Allergology)が1951年に創立され、1952年に日本アレルギー学会が創立されてから、今大会に至るまでの歴史をたどる動画を国際本部の協力も得ながら今回のために特別に制作しました。オンライン開催特設サイトのトップに動画を配置し、参加者の目を引くように工夫しました。
また、会期が例年より長くなったことに伴い、参加者により多くの発表を視聴いただくために、視聴数の多い一般演題の中からベストスピーカー賞を選出したり、本会のテーマ「For the Next Generation!」に即して、今後の研究が楽しみな発表者を一般演題の中から選出したりし、大会ホームページ上にて公開いたしました。
最終的に、約60ヵ国より7,000名を越える方々にご参加いただきました。多くの方がコメント機能を利用しての交流を行われ、通常の学会開催のように発表時間が重なっていて聴講できないといったことがなく、繰り返し聞けるのでよかった等のご意見も頂戴いたしました。今後もしばらくはオンライン開催やオンラインと現地開催とを併用したハイブリッドでの開催が続くことが予想されます。参加者のご意見も反映させつつ、より良い会議運営を実現できればと思います。
（京都 K. Y.）
2020年10月30日（金）、第18回ASEAN日本社会保障ハイレベル会合がオンラインにて開催されました。
本会合は社会保障の分野におけるASEAN諸国の人材育成を強化するため、2003年に開始されました。以来、ASEAN+3（日中韓）保健、社会福祉及び労働担当大臣会合を支える事業として関係国間で位置づけられ、毎年ASEAN各国やオブザーバー国の中国及び韓国とWHO、ILO、JICA等の関係協力機関から有識者を日本に招聘し開催されてきました。
今年はコロナの影響を受け、オンライン開催となりました。「子どもの未来を支える包摂的社会の構築～自閉症スペクトラム障害をはじめとする発達障害のある子どもとその保護者への支援に焦点を当てて～」をテーマとし、ASEANや上記関係協力機関や団体・大学等から有識者にオンラインにて講演いただきました。オンラインの国際会議の多くは参加国と日本の時差を考慮し、日本時間の夕方から夜にかけて開催される例が多い中、本会合は日本と時差の少ないASEAN各国との会合であったこともあり、日中の時間帯に開催されました。
例年に比べ今年は、オンラインのため渡航が不要であったこともあり、これまでよりも多くのご登録がありました。各セッションの質疑応答では日本の発達障害者支援の取組みについて各国から積極的な質問が寄せられ、ASEAN各国での関心の高さがうかがえました。また、Zoomの通訳機能を利用した日英同時通訳が行われたほか、ウェビナー機能を利用し、国内からも一般傍聴者が参加しました。
本会合では、その年のテーマに関し積極的に取組んでいる関係施設を訪れる視察も重要なプログラムの１つとして位置づけられています。今年はオンライン開催となったことから、初の試みとして、視察の代わりに、今回のテーマに関連し、発達障害者支援において先進的な取組みを行なっている３施設を紹介する映像を会議の最後に放映しました。短い時間でしたが実際にその施設を視察している感覚を持ってご覧いただけたのではないかと思います。
本会議も無事に終えられたことをご協力頂いた皆様に感謝するとともに、今後もより満足度の高い会議運営を提供できるよう努力して参ります。
（東京Y. K.）
2020年10月14日（水）、「水素閣僚会議2020」Webイベントがオンラインにて開催されました。
水素閣僚会議は、エネルギーとしての水素の利活用をグローバルな規模で推進し、水素社会実現に向け関係各国が一層の連携を図る場として、2018年に世界で初めて日本で開催されました。
第３回目となる今年は新型コロナウィルス感染症拡大の影響を受けてオンライン開催となりましたが、梶山弘志経済産業大臣をはじめとする世界22ヶ国の閣僚・代表がライブで登壇したり、ビデオメッセージを寄せたりしたほか、各国の水素分野におけるリーディングカンパニーのトップら約20名がライブ講演を行い、水素社会の実現に向けた最新の研究成果や取組みを紹介しました。
本会議は経済産業省が世界規模での脱炭素化・CO2削減を目指して開催する関連6会議「東京ビヨンド・ゼロ・ウィーク」の締めくくりを飾る会議。会議は同時通訳を実施の上、日英２チャンネルでYouTubeにライブ配信され、日英合わせた最大同時視聴者数が1400名を超える大変注目度の高い会議となりました。
中にはオンライン会議に慣れていない講演者もいらっしゃいましたが、事前の段階からオンラインでの参加・発表についての詳細なガイダンスを作成してご提供すると共に、メールやお電話でのコミュニケーションや約1週間前及び当日の開会前に実施した接続テスト等を通じて丁寧にご案内することで、本番はスムーズにご講演頂け、会議も予定通りに進行しました。事前の各国・各社とのコミュニケーションを通じ、皆様が講演の準備に非常に力を入れているご様子が伝わってきていたため、トラブルなく講演頂きとても安堵しました。
各国や企業からいただいたビデオメッセージもそれぞれの取組みを力強く発信する内容でした。また国内外の視聴申込者やメディアからの問合せも予想以上に多く、エネルギー供給構造の多様化や脱炭素化における水素エネルギーの重要性を改めて認識致しました。
今後も会議運営を通じて、より良い世界の為に少しでも貢献していきたいと思います。
（東京K. T.）
2020年10月13日（火）～14日（水）の2日間、オンラインにて（FY 2020 World Premier International Research Center Initiative (WPI) Program Committee Meeting）が開催されました。
世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）は、平成19年度から開始されました。第一線の研究者が世界から多数集まってくるような、優れた研究環境ときわめて高い研究水準を誇る、「世界から目に見える研究拠点」の形成を目指し、システム改革の導入等の自主的な取組を促す支援を行っているものです。毎年、このプログラムの審査・評価・進捗管理及びプログラム成果の最大化を図るため、世界トップレベル研究拠点プログラム委員会を設け活動を行っています。会議では各拠点が研究成果の発表を行い、各国の著名な専門家たちによる議論が交わされました。
今年は新型コロナウィルス感染症拡大の影響を受け、完全オンラインでの開催となりましたが、同時通訳（英語・日本語）付で配信を行い、オンサイトと変わらない環境で会議にご参加いただきました。
Withコロナの時代には欠かせないオンラインでの会議開催ですが、今回の経験を活かし、今後も参加者に満足いただけるよう、精進して参ります。
（東京A.K.）
2020年9月8日（火）から22日（火）の15日間、2020横浜スポーツ学術会議がオンラインで開催されました。この国際会議はオリンピックの開催年に開催国で行われ、スポーツ、体育、身体活動の専門家が一堂に会し、意見を交わす会議です。しかし、今年は新型コロナウィルス感染症拡大の影響を受け、東京オリンピック・パラリンピック競技大会は2021年に延期になりましたが、本会議は当初9月8日から11日の日程での横浜開催を変更し、完全オンラインで行いました。
セッションの基本は収録もしくはデータ閲覧でのオンライン開催のみを想定していましたが、国際本部や国内組織委員会の強い希望で、国際本部と組織委員会の特別セッション、スポーツ庁長官とWHOの対談式公開講座の2本をライブ配信で行いました。会議は基本的に公用語を英語としていましたが、この2つのセッションについては東京のスタジオから日本語・英語の同時通訳を入れました。オンサイトさながらの臨場感が生まれ、主催者様からも感動したとの感想を頂きました。
また、その後基調講演と海外講師による市民公開講座も日本語・英語での配信を行い、多くの方に視聴頂くことができました。
今回の会議では、会期を延長したこともあり、40数カ国から2000名を超える参加者を得ました。オンラインで発表と意見交換を行い、新たな国際会議の有り方や、オンラインであっても専門家同士の交流やネットワーキングが可能であることを改めて確認することができました。
今回のコロナ禍をきっかけに、今後はオンラインやハイブリッド形式での会議開催が多くなってくるかと思いますが、新たな形式を常に模索し、主催者だけでなく参加者に満足いただけるよう、会議の成功に貢献していきたいと思います。
（東京N.S.）
鏡開きの様子
岩手県の食品PRブースの様子
2020年2月7日(金)，外務省飯倉公館において，「地方創生支援 飯倉公館活用対外発信事業 外務大臣及び岩手県知事共催レセプション」が開催され，駐日外交団，駐日商工会議所，企業関係者が参加しました。
外務大臣は挨拶の中で，岩手県が豊かな情景に恵まれた場所であることに触れながら，東日本大震災被災から復興への歩みの中で，釜石でのラグビーワールドカップの試合開催や2020年東京オリパラ大会のホストタウン交流といったグローバルで力強い取組を進めている旨述べました。
今回のレセプションでは，岩手県の観光，食品，伝統的工芸品の魅力を紹介する様々なブースを設けるとともに，ステージではさんさ踊りのパフォーマンスも行われ，岩手県の多様な魅力をアピールしました。
（東京 T. S. ）
1月31日（金）から2月2日（日）の3日間、石川県金沢市にて「第31回日本臨床微生物学会総会・学術集会」が開催されました。全国から2000名の感染症の研究に関わる医師・検査技師が集まり、最新の研究成果の発表と交流が行われました。
同時にCOVID-19が流行し始め、ダイヤモンドプリンセス号内での集団感染が起こったばかりであり、世間の動向が注目される中での開催となりました。
そのような情勢を鑑み、本会では開催の数日前に緊急企画として「新型コロナウイルス（2019-nCoV）について」というセッションを急遽開催することを決定いたしました。
感染症に関わる医療従事者の中でも対処方針を模索しているという状況も重なり、当日は用意していた500名の会場に参加者が収まりきらず、急遽設けた1500名の中継会場まで満席となるほどの関心の高さでした。
世の中が大変な状況になりつつある中、2018年の準備開始から約2年間にわたり、本会の準備・開催に携わらせて頂けたことに感謝申し上げます。
今後は新しい様式での会議開催が主流となってくることと思いますが、弊社スタッフ一同もお客様に最適なご提案をできるよう努力して参ります。
（北陸 NT）
2019年9月1日（日）・2日（月）の2日間、ANAクラウンプラザホテル松山にて「G20愛媛・松山労働雇用大臣会合（G20 Labour and Employment Ministers’ Meeting in Matsuyama, Ehime）」が開催されました。初めてのG20の会合は2008年10月に米国ワシントンにて、G20財務相・中央銀行総裁会議として招集されましたが、G20労働雇用大臣会合は、2010年にアメリカ・ワシントンDCで第１回会合が開催されて以来、毎年開催されており、今回記念すべき第10回が愛媛県松山市での開催となりました。G20各国の代表者をはじめ、30を超える国や機関より約250名が参加されました。本会合は「人間中心の仕事の未来」を全体テーマとして、人口構造の変化への対応、ジェンダー平等、新しい形態の働き方への対応等について、各国が目指すべき労働政策の方向性を示すべく議論が行われ、会合の最後には大臣宣言が採択されました。
弊社は本会合の企画・運営を受託し、主催である厚生労働省のご担当部署と連携しつつ、本会合を成功に導くとともに、会期中は地元愛媛県のG20会合推進室のご協力のもと、愛媛県産品の展示や実演、観光映像の放送等を通じて、多彩な愛媛の魅力を発信する活発なPRを実施、会議中のコーヒーブレイクや夕食会においては地元の素材をふんだんに活かしたメニューをご用意し、愛媛の食の魅力も併せて伝えることができました。
日本がG20議長国を務めるのは今年が初めてであり、これまでのG7やG8の閣僚級会合に比べはるかに大きな規模の会合となり、例えば通訳手配関しては、同時通訳者40名超、ブース数15という前例のないシステムを構築し、この記念すべき国際的会議の企画・運営を成功裏に終えることが出来ました。今後もこの経験を活かし、大型国際会議の成功に貢献できるよう精進して参ります。
（東京 YT）
